仮想通貨が下落するタイミング・時期を予想して売買しよう！

株やFXなど投資の世界には、アノマリーとよばれる明確な根拠はないものの、この時期になったら売られたり買われたり、もしくは売買が鈍くなるタイミング・時期があります。

たとえば、次のような場合です。

• Sell in May（5月）
• 夏枯れ相場（7月～8月）
• 五十日（5と10がつく日）

このアノマリーのようなタイミング・時期は仮想通貨の世界でも存在します。
この傾向を把握しておくことで売買のタイミングを把握できるかもしれません。

本記事では、とくに仮想通貨が売られやすいタイミング・時期を紹介していきます。

仮想通貨が下落するタイミングまとめ

確定申告から所得税納税まで

前年大きく利益を上げた人が多い年に限りますが、確定申告の期間中は仮想通貨が下落する傾向にあります。
確定申告後には所得税を支払う必要があるためです。
前年大きく利益を上げればそれだけ多くの所得税を納める必要がでてきます。

たとえば、仮想通貨で1,000万円の利益が出た場合には、約3割の300万円（控除は省いています）が所得税としてかかります。
このような人が何人もいれば確定申告の直前や納税の直前に通常より多くの売り圧力となるのです。

なお、日本では3月15日が納付期限ですが（口座引落の場合は4月15日）、アメリカは4月15日が納付期限となっています。

住民税支払い時期

住民税支払い時期である7月2日～1月31日は、下落傾向になる可能性があります。
確定申告から所得税納税までの項目と同様に、住民税を支払うために仮想通貨を売って支払いに当てるためです。

とくに、住民税は前年の利益の10%になるため、前年度仮想通貨の相場が盛り上がればそれだけ、住民税が跳ね上がってしまいます。

ただし、一括で支払う人もいるため、上記の期間ずっと下落を続ける可能性は低いかもしれません。

土日

土日は、価格が下落しやすい傾向にあります。

土日は、金融機関が休みのため仮想通貨取引所の口座へ入金することができません（一部ネットバンキングは入金が可能）。
その結果、新規で仮想通貨を購入するための資金が流入してこないため、仮想通貨の売りの割合が強くなり下落（もしくは横ばい）する傾向にあります。

もし、土日の下落のタイミングで仮想通貨を購入したい場合には、前もって入金しておくか、住信SBIネット銀行のような土日でもリアルタイムで入金できる銀行口座を開設するとよいでしょう。

年末

年末は、利確売りのため仮想通貨の価格が下落する可能性があります。
年末の利確売りの原因は次の通りです。

ちなみに年末は、ボーナス・賞与の時期であるため大きく上がる時期でもあるため注意が必要です。

年始

仮想通貨は、年始に大きく下落することがあります。

多くが中国による仮想通貨規制やハッキングによる仮想通貨の流失のニュースによるものです。
なぜか、年始に多い傾向にあります。

定期的にこのような話題が出ているので、このタイミングを狙って機関投資家が売っているという噂もあります。

仮想通貨のハードフォーク

仮想通貨のハードフォークでも価格が下落する可能性があります。
原因は次の通りです。

マウントゴックス社のビットコイン売却

マウントゴックス社のビットコイン売却も大きな仮想通貨の下落につながります。

2014年に起きたマウントゴックス社による仮想通貨の消失事件後、破産申請を行いました。
その際のビットコイン資産を破産管財人が定期的に売却しているのです。
6月現在、約13万BTC文のビットコインがあります。

この売却後の下落を狙って仮想通貨を購入するのもよいでしょう。

マウントゴックス社の残高を確認するツール
https://www.cryptoground.com/mtgox-cold-wallet-monitor/

仮想通貨取引所のハッキング

仮想通貨自体は構造上ハッキングされにくい仕組みになっています。

ですが、仮想通貨を売買する取引所自体が狙われて、ハッキングされることがしばしばあります。

多くの仮想通貨が流出すれば、多くの人が不安になり売りに走ったり、盗まれた仮想通貨が今後売られれば大きな売り圧力となるためです。

仮想通貨業界の規制ニュース

まだまだ仮想通貨は発展途上であり、法定通貨でもありません。
仮想通貨に対する意見や姿勢も各国でバラバラです。

たとえば、自国の通貨を流出させたくないと考える国は仮想通貨を禁止にしたり、投機的要素が強すぎるため規制を強めたりなどです。

このようなニュースが舞い込んでくるたびに下落します。
とくに中国など経済大国であればあるほど大きな下落につながります。

機関投資家がメディアを使って嘘の情報や大げさな発表をすることも

株投資などの世界でもよくあることですが、そこまでインパクトが無いニュースをメディアが大げさに報道したり、嘘の情報いわゆるフェイクニュースを流して相場を操作することがあります。

仮想通貨ではこのへんの法律がまだ決まっていない段階なので、簡単にこのようなことができてしまいます。

この機に乗じて、機関投資家は仮想通貨を大量に売り利益を出すのです。